掲載している情報は、不動産ジャパンWebサイト より転載しています。
住宅ローンをいくら借りるかは、住まいを買う場合に大いに悩むところです。
借入額を多くすれば、住宅購入の予算も増やすことができますが、購入後の返済負担が大きくなってしまいます。
収入と支出のバランスを踏まえた無理のない借り入れを考えましょう。
では、自分が返済できる金額はいくらなのかを考えてみましょう。
まず今の家計の収支を見直し、住宅購入によって減少する支出や積立の金額など、ローン返済に回せる毎月の家計の余剰額を洗い出します。次に、そこから住宅購入によって増加すると予想される支出を差し引いて、毎月返済できる金額を試算します。
ただし、この金額を上限金額と考え、少し余裕を持った返済計画にした方が安全でしょう。
住宅購入によって減少する支出額の計算
(例):現在の住居費(家賃・管理費+駐車場代)+住宅取得のためにしている積立額
住宅購入によって増加する支出額の計算
(例):税金+管理費・修繕積立金+駐車場代+光熱費(住み替えで増加すると予想される額)
※税金や管理費・修繕積立金(マンションの場合)の金額については、購入候補物件が決まったら不動産会社に目安を聞いてみましょう。
毎月返済できる金額を試算したら、下の表を使って借入可能な金額の目安を調べましょう。
例えば、毎月返済額8万円、ボーナス返済額ゼロ円、金利3%、35年返済の場合、2,070万円が借入可能額となります。ボーナスに頼りすぎるのは禁物ですが、支給額がある程度安定する見通しがあるなら、ボーナス返済の併用を検討することもよいでしょう。
大切なのはこの借入可能額を「上限」として、資金計画を考えることです。収入の減少や支出の増加、金利が変動するローンの場合は金利上昇による返済額の増加などを想定して、ゆとりのある資金計画を心がけましょう。
毎月返済額 | |||||||||
ボーナス時加算額 | 金利 | 8万円 | 9万円 | 10万円 | 11万円 | 12万円 | 13万円 | 14万円 | 15万円 |
なし | 3% | 2,070 | 2,330 | 2,590 | 2,850 | 3,110 | 3,370 | 3,630 | 3,890 |
4% | 1,800 | 2,030 | 2,250 | 2,480 | 2,710 | 2,930 | 3,160 | 3,380 | |
1回5万円 | 3% | 2,290 | 2,550 | 2,810 | 3,070 | 3,330 | 3,590 | 3,850 | 4,110 |
4% | 1,990 | 2,220 | 2,440 | 2,670 | 2,890 | 3,120 | 3,350 | 3,570 | |
1回10万円 | 3% | 2,510 | 2,770 | 3,030 | 3,290 | 3,550 | 3,810 | 4,070 | 4,330 |
4% | 2,180 | 2,400 | 2,630 | 2,860 | 3,080 | 3,310 | 3,530 | 3,760 | |
1回15万円 | 3% | 2,720 | 2,980 | 3,240 | 3,500 | 3,760 | 4,020 | 4,280 | 4,540 |
4% | 2,370 | 2,590 | 2,820 | 3,040 | 3,270 | 3,500 | 3,720 | 3,950 | |
1回20万円 | 3% | 2,940 | 3,200 | 3,460 | 3,720 | 3,980 | 4,240 | 4,500 | 4,760 |
4% | 2,550 | 2,780 | 3,010 | 3,230 | 3,460 | 3,680 | 3,910 | 4,140 | |
1回25万円 | 3% | 3,160 | 3,420 | 3,680 | 3,940 | 4,200 | 4,460 | 4,720 | 4,980 |
4% | 2,740 | 2,970 | 3,190 | 3,420 | 3,650 | 3,870 | 4,100 | 4,320 |
※単位:万円※この表はあくまでも借入可能額の概算を知るための参考資料です。
金利、借入期間以外の融資条件等は考慮していないので、実際の借り入れに際しては、金融機関に詳細を確認してください。
1.不動産取引の流れ
2.相場を知る
3.住環境を調べる
4.予算を決める
5.住まいを探す
6.不動産会社を選ぶ
7.資金計画を立て、住宅ローンを選ぶ
8.購入の最終判断をする
9.売買契約を結ぶ
10.不動産の引き渡しを受ける
11.中古住宅を購入してリフォーム
ご注意事項
1.不動産基礎知識は、住宅等の売買を円滑に進めるための一般的な参考情報であり、
断定的な判断材料等を提供するものではありません。
2.したがって、実際の取引は、物件の個別性や相手方の意向等を踏まえて慎重に進めて
いただくとともに、法務・税務等に関しては、必要に応じて専門家へご確認ください。
3.掲載している情報は、不動産ジャパンWebサイト より転載しています。